支払基準のわかりやすい解説入院一時金をお支払いできる場合
被保険者が次のいずれにも該当した場合に入院一時金をお支払いします。
解約返戻金抑制型入院保険・無解約返戻金型入院特約（2022年9月25日までにご加入）
災害入院一時金
- 責任開始期以後に発生した約款に定める不慮の事故による傷害の治療を目的とした入院であること。
- その事故の日からその日を含めて180日以内に開始した入院。
- 入院日数が2日以上の継続した入院であること。
疾病入院一時金
- 責任開始期以後に発病した疾病の治療を目的とした入院であること。（または約款に定める不慮の事故の日からその日を含めて180日を経過した後に開始した入院であること。）
- 入院日数が2日以上の継続した入院であること。
- ※上記の要件にかかわらず、以下の場合においても疾病入院一時金のお支払対象となります。
- ※責任開始期からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた骨髄幹細胞および末梢血幹細胞の採取手術を直接の目的とする入院であること。
解約返戻金抑制型新入院保険（2022年9月26日以降にご加入）
災害入院一時金
- 責任開始期以後に発生した約款に定める不慮の事故による傷害の治療を目的とした入院であること。
- その事故の日からその日を含めて180日以内に開始した入院。
- 入院日数が1日以上の入院であること。
疾病入院給付金
- 責任開始期以後に発病した疾病の治療を目的とした入院であること。（または約款に定める不慮の事故の日からその日を含めて180日を経過した後に開始した入院であること。）
- 入院日数が1日以上の入院であること。
- ※上記の要件にかかわらず、以下の場合においても疾病入院一時金のお支払対象となります。
- ※責任開始期からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた骨髄幹細胞および末梢血幹細胞の採取手術を直接の目的とする入院であること。